注文住宅における予算の出し方と金額別に建てることのできる家についてご紹介

家を購入する際、自分たちの希望を反映することのできる注文住宅に魅力を感じる方も多いのではないでしょうか。

しかし注文住宅は予算の設定が難しく、住宅ローンの返済に悩まされ生活を圧迫することになる可能性もあります。

今回は予算の決め方と、予算ごとに建てることのできる家の違いをご紹介します。

注文住宅の予算は本当に年収の5倍なのか

注文住宅の予算は本当に年収の5倍なのか

『住宅を購入するなら年収の5倍が目安』をイメージする方がいるのではないでしょうか。

年収の5倍、というのはたいへんわかりやすい目安ではありますが、実はこの考え方は昭和時代に生まれたもので、住宅ローンの金利が5%~7%が珍しくなかった頃なのです。

では、現在の住宅ローンの金利はというと、変動金利で0.5%未満、固定金利で0.5%~1%。

昭和の頃に比べて大幅に下がっていることがわかります。

さらにこの低金利はまだ続くであろうと言われているため、先ほど述べた『住宅を購入するなら年収の5倍が目安』は参考にするべきではないでしょう。

注文住宅の予算を出す前に内訳を知ろう

注文住宅の予算を出す前に内訳を知ろう

予算を出すには、注文住宅を建てるためにはどんなことにいくらくらいの費用が必要なのか知ることが大切です。

大まかに必要となるのは『土地の購入費用』と『家の建築費用』、『諸手続きの費用』です。

土地の購入費用

土地の購入費用

土地の購入費用が注文住宅を建てる際の大部分を占めます。

土地は地域や条件によって金額が異なり、都内の土地を購入しようとすると価格が高くなる可能性が非常に高いです。

その時の相場や利用する不動産にもよりますが、土地の購入費の内訳としては『手付金(価格の5%~10%)』『購入物件の残代金(物件価格-手付金-住宅ローン借入金)、土地の購入諸費用(土地代金の6%~10%)』となります。

ただ土地ごとにつけられた条件や建築工事のスケジュール、住宅ローンの内容により目安が変わります。

上記の土地購入費用ですが、既に所有している土地を使用する場合は不要となります。

しかし、所有している土地の地盤が弱い場合や整備がされていない場合などには、土地改良費用かかりますのでご注意ください。

家の建築費用

家の建築費用

住宅自体の建設に必要な費用です。

基礎工事から住宅機器設備工事まで、一戸建てを完成させるまでに必要な費用すべてが含まれています。

建築費用は4回ほどにわけて支払います。

工事契約時に『工事契約金(工事費用の約10%)・建築確認申請費』着工時に『着工金(工事費用の約30%)・地鎮祭費用』。

上棟時に『中間金(工事費用の約30%)・上棟式費用』。

引き渡し前に『建築費の残代金(工事費用の約30%)・建物の登記費用』などがかかります。

地盤に不安がある場合は『地盤調査費用』もかかりますので、ご注意ください。

諸手続きの費用

諸手続きの費用

完成した一戸建てを得るためには、使用している土地と建物自体の所有者を定めるために『登記』という手続きを行います。

『登記』には『登録免許税』『司法書士報酬』『その他の実費(必要な証明書類の取得費など)』が必要となります。

その他に、建てた住宅で使用する家具の購入費なども加わりますので、注文住宅を建てる際の予算を考えるときは上記で記載した費用を考慮する必要があります。

実際に必要な注文住宅の予算とは?

実際に必要な注文住宅の予算とは?

人それぞれ異なりますが、目安として『年収×年収倍率+自己資金-諸費用』という考え方があります。

仮に年収を350万円とし、年収倍率を7.5倍とした場合、350万円×7.5倍=約2600万円となります。

さらにこの約2600万円に『自己資金』をプラスし、『諸費用』をマイナスします。

『諸費用』とは、工事請負契約以外にかかる火災保険、仲介手数料や登記費用、住宅ローンの手数料等で、現金で用意する必要があります。

『諸費用』は150万円程度と言われております。

『自己資金』をどれだけ用意できるかにもよりますが、年収350万円、年収倍率が7.5倍の場合、最低でも約2280万円ほどは考えておかなければならないことがわかります。

これはあくまでも目安ですので、年収が多くともご家族が多い家庭の場合、生活費などで建てた家に住み始めてからの負担が大きくなります。

目安を元に月々の生活費も考慮して計算していきましょう。

注文住宅を建てる場合「フラット35」は適しているのか

注文住宅を建てる場合「フラット35」は適しているのか

「フラット35」とは、家を建てるときに利用することのできる長期固定金利の住宅ローンです。

民間金融機関と住宅金融支援機構が協力して提供している、ローン返済中の金利が最長35年間変わらないという特徴がある住宅ローンです。

固定金利だからと利用を検討する方もいますが、下記のようなメリットとデメリットがあるため、利用の際はハウスメーカーや金融機関に問い合わせてみてください。

メリット

・固定金利のため、支払額が景気に左右されません。・住宅ローンの借り入れ時に保証料がかからず、保証人も不要です。繰り上げ返済をする際や、返済方法を変更する際の手数料がかかりません。

・収入基準と物件基準を満たしていれば、自営業の方や転職したばかりの方でも申し込み可能。

デメリット

・固定金利のため、景気変動によって市場金利が下がったとしても支払額は変わりません。

「フラット35」を利用するためには住宅条件を満たす必要があります。さらに条件を満たしているかには物件審査の費用がかかります。

・繰り上げ返済の最低金額に100万円以上が必要。(「住・My Note(すまいのーと)」を利用している方は10万円以上から繰り上げ返済が可能です。)

予算によってどのような住宅が建てられるのか

予算によってどのような住宅が建てられるのか

ハウスメーカーによっては1000万円前後から2000万円、3000万円、上限無しと、さまざまな価格帯のプランを用意しています。

おおよその予算を算出した後は、それぞれの価格帯でどのような家を建てることができるのか確認し、比較して決めると良いでしょう。

1000万円台の注文住宅の場合

1000万円台の注文住宅の場合

1000万円台の場合、かなりコストを減らしたシンプルな住宅を建てることとなります。

長方形や正方形など、シンプルなかたちを選択することにより建設費を抑えます。凸凹が多い特殊なかたちを選択すると、外壁の面積が増えてたことにより材料費が増え予算をオーバーする原因になります。

また、単価が高いレンガなどの外壁材や屋根を選択することも基本難しいです。

屋根は切妻屋根、または片流れ屋根がコストが少ないのでオススメです。

他にも浴室換気乾燥機などの住宅設備も、最低限のものが使用されます。

設備機器に関しては、建築を請け負っている会社によっては在庫のあるものから優先して使用するところもあります。

見た目も作業もシンプルな住宅になるので、一般的な住宅よりも早めに完成することがほとんどです。

ハウスメーカーによって設計に必要な手間や日数を抑えるプランを用意しており、設備や材料を大量に仕入れることでコストを抑え、設計から施工、管理を社内で行うなど、価格を抑える工夫をしてくれています。

コストを抑えるならば性能を落とした家を選択するしかない。というわけではなく、ハウスメーカーの努力により性能を保った状態で、コストが抑えられた家を建てることができるというメリットがあります。

2000万円台の注文住宅の場合

2000万円台の注文住宅の場合

1000万円台と比べるともう少し要望を反映させた家を建てることができます。

しかし希望のままに要素を加えていくとすぐに予算オーバーとなるため、どこにお金をかけるべきか予算内で配分をしっかり行いましょう。

こだわりたい箇所、例えば外壁にタイルを使用したり、キッチンやバスルームの設備を最新のものにしたりなど、優先順位の高い箇所を確実に実現させるイメージで予算の配分を行ってみてください。

3000万円台の注文住宅の場合

3000万円台の注文住宅の場合

3000万円台は注文住宅の全国的な平均額です。

3000万円台であれば全国的に平均的な広さ(床延べ面積が120~130㎡)と平均的な品質の家か、平均よりも設備や建築資材にこだわった家、単純に家自体の広さをひろげた家などの実現が可能です。

自分たちの希望が大半叶う価格帯と言えます。

4000万円台の注文住宅の場合

4000万円台の注文住宅の場合

4000万円台は平均的な広さ(床延べ面積が120~130㎡)に対して、建築価格としては余裕のある価格帯です。

好きなデザインの間取りや外観は勿論、フローリングに等級の高い物を使用したりなど、様々な希望を実現することのできる価格帯となります。
こだわりの詰め込んだ家を希望の方は4000万円台をおすすめします。

予算を元に憧れの注文住宅を建てましょう

注文住宅の良い所は自分たちの希望を叶えたマイホーム新築で建てることができることです。

予算によってはすべての希望をかなえることは難しいですが、今回紹介した目安となる予算の出し方を元に、どのような家を希望するか是非ご家族と相談し家づくりを計画していきましょう。