昨今「省エネ」が注目されていますが、みなさんは「省エネ住宅」についてきちんと理解できていますか？

これから新築住宅を建てる方はもちろん、リフォームを考えている方にも、省エネ住宅について知っておくべきポイントをお話していきたいと思います。

省エネ住宅とは？

省エネ住宅とは、住むことによって生じるエネルギー消費量を抑えた住宅のことをいいます。

一般的に、建物を断熱化・気密化する設備を整え、消費するエネルギーを減らします。

近年、地球温暖化などの環境問題対策の一環として、省エネ住宅が注目されています。

省エネ住宅は、建物を断熱化・気密化することにより、外の空気に影響されにくく、冷暖房で調整した室内の空気が外に逃げにくくなります。

夏は涼しく、冬は暖かく、快適に過ごすことができるのが省エネ住宅です。

省エネ住宅のメリット

省エネ住宅は、夏は涼しく冬は暖かく過ごしやすいということは分かりましたが、他にもメリットがあることはご存知ですか？健康面でも金銭面でも、省エネ住宅にすることによって、メリットとなることがたくさんあります。

快適な暮らしを実現する省エネ住宅がなぜおすすめされるのか、その省エネ住宅のメリットについていくつか紹介します。

1.光熱費を抑えることができる

省エネ住宅は外の空気に影響されにくいため、冷暖房の効きが良く、少しのエネルギーで室内を快適な温度に調整することが可能です。

そのため、一般の住宅と比べると光熱費の節約になります。

2.寒暖差が小さい

断熱性・気密性の高い資材を住宅に使うことにより、季節による寒暖差が小さくなります。

また、部屋ごとの温度差も小さくなるので、冬場の脱衣所が寒いなんてこともありません。

暖かい場所から寒い場所へ移動した時に起こる「ヒートショック（急激な温度差によって血圧が変動し、体調トラブルを起こすこと）」を防ぐことができます。

3.環境に優しい

消費するエネルギーを減らすことにより、地球温暖化につながる二酸化炭素の発生を抑えることができます。

環境に優しい住宅なので、積極的に取り入れることが進められています。

また、屋根や庭などに太陽光パネルを設置した自然エネルギーの活用は、環境にもお財布にもより優しいでしょう。

4.補助金や減税などの優遇

省エネ住宅はコストが高いですが、地球環境に優しい家ということで、国からの支援制度が充実しています。

新築かリフォームかなど、場合によって受けられる補助が異なってくるので、よく調べておきましょう。

補助金、減税の制度については後ほど詳しく紹介します。

5.結露やカビの発生を抑える

窓周りの結露やカビは気になります。

カビは家の劣化に繋がるだけでなく、健康面にも影響します。

しかし、断熱性の高い省エネ住宅なら、結露やカビの発生を抑え、耐久性が高く、家を長持ちさせることができます。

省エネ住宅のデメリット

省エネ住宅には、健康面や金銭面において、様々なメリットがあることが分かりました。

反対に、デメリットとなることはあるのでしょうか？

省エネ住宅は環境に優しいということで、世界中で進められていますが、海外と比べると日本は遅れを取っているようです。

2020年の省エネ住宅義務化は見送りとなりましたが、その見送りとなった問題として施工できる業者が多くないということもあります。

この問題点も踏まえ以下2つのデメリットが考えられます。

1.初期費用が高い

補助制度や光熱費の節約など、長期的に見ると出費を抑えることができる省エネ住宅ですが、特別な設計や建築資材を扱うため初期費用は高くなります。

一般的な戸建てやマンションを購入する場合と比べると、費用は高いでしょう。

2.施工できる業者を探さなくてはならない

省エネ住宅は地域によって、断熱材の厚みや素材までも細かく指定されています。

そのため、地域の気候をよく知り、省エネ住宅の評価基準を満たす設計・施工ができる業者を探す必要があります。

地域によっては、対応できる業者が少ないところもあるでしょう。

補助金や減税の優遇制度について

 

メリットでも紹介したように、新築やリフォームの際に、一定の省エネ性能を有することで、補助金や税の軽減を受けられる制度が多数定められています。

数ある優遇制度の一部を紹介します。

BELS（建築物省エネルギー性能表示制度）

補助金制度を受けるためには、住宅性能表示制度による省エネ性能の評価（BELS）が必要です。

審査基準を満たし、省エネ性が認定された住宅の証明書を添えて申請すれば、最大50万円の補助金を受けることが可能です。

さまざまな条件がありますが、リフォームでも受けられる制度なのでぜひチェックしてください。

長期優良住宅の認定

長期優良住宅とは、長く安心して快適に過ごせる家のことをいいます。

認定基準の中に、省エネルギー性も含まれているため、省エネ住宅も対象となる場合があります。

他に、耐震性や劣化対策などの認定基準があります。

住宅ローン減税

住宅ローンを組んだ場合、住宅ローン減税制度を受けることができます。

一般の住宅の場合、最大控除額が400万円ですが、長期優良住宅に認定されれば、最大500万円の控除を受けることが可能です。

フラット35Sの金利優遇

多くの人に選ばれている、全期間固定金利の住宅ローン「フラット35」というものがあります。

長期優良住宅であれば、一定期間金利が引き下げられた「フラット35S」という優遇制度を受けることができます。

安心・快適な省エネ住宅

省エネ住宅は初期費用が高いですが、光熱費の節約や、優遇制度を上手く利用すれば、ある程度の費用を抑えることも可能です。

少しずつ省エネ性能を取り入れたリフォームを行うのもよいでしょう。

環境に優しく、安心で快適な住まいの実現のために、省エネ住宅を検討してみてはいかがでしょうか。