マイホーム購入の際、住宅ローンを利用するのが一般的です。

しかし、年収に対して借り入れできる金額が違うため、家の購入費用全てを住宅ローンでまかなうことができない場合もあります。

頭金を用意することで借入金の利息が少なくなり毎月の返済額も違いがでるので、本記事で理解しながら準備を進めましょう！

マイホーム購入に対する頭金の平均額

マイホームを購入する時、みんなはいくらくらいの頭金を用意するか気になりますよね？

マイホームの購入額やエリア・年齢・世帯年収によっても異なりますが、平均として頭金額は100万円～500万円が最も多く、次いで1,500万円以上となっています。

現在、住宅ローンの金利が低金利ということもあり頭金を用意せずに住宅ローンを組む方も少なくはありません。

マンションと一戸建て、一戸建ての中でも注文住宅、建売でも準備する頭金の金額は異なり、一戸建てを選択される方はマンション購入者よりも頭金の準備するお金は大きい傾向にあります。

購入価格別の頭金準備平均額

不動産の購入価格別、頭金準備平均額を表にまとめました。

購入金額が高くなればなるほど頭金の準備額は大きい傾向がわかるかと思います。

 

購入金額	頭金平均額
3,000万円未満	100万円～500万円
5,000万円未満	100万円～500万円
5,000万円以上	1500万円以上

 

しかし、住宅ローンの金利が低い時に限りますが、貯金を崩さずに現金を手元に置き減税を受けることをメリットと捉え、購入金額のほぼ全額を住宅ローンで借り入れる方もいます。

デメリットとしては、住宅ローンの金利は変動するため、金利が上がった際には毎月のローン返済額は大きくなるため注意が必要です。

今だけを考えるのではなく、10年後・20年後の事も考え購入する物件の価格を決めることをおすすめします。

頭金を貯める方法

頭金を貯めて不動産購入をした人は、節約を心がけ貯金してきただけという方が多いようです。

マイホームのために！と定期預金で計画的に貯金をした方は少ないです。

不動産購入者の約半数は頭金は親から援助を受けているようです。

頭金の援助を受けることにより、将来の親の面倒を見ることや、購入するマイホームに親の部屋も造るなどの交換条件を約束させられたという声もあります。

理想でいうと、計画的に貯金を行うことをおすすめします。

自分の給与が振り込まれる銀行で住宅ローンを組む場合、信用も得られる部分があるためコツコツと貯蓄していきましょう！

貯金額全てを頭金にするのは危険！

頭金の金額は多ければ多いほど、毎月の住宅ローン返済額は低くなりますが、貯金がない状態となると退職や怪我、病気の際に休職するといった場合に生活に困るという状況に陥ってしまいます。

大切なのは自分の買える不動産金額や、住宅ローン借入額の目安を計算しておき無理をしないことです。

そして、もしもの時に備え、生活費にもよりますが最低でも月収の6ヶ月分程度の貯金は残しておくと安心です。

頭金0でもマイホームは持てる？

「頭金ゼロでマイホームが持てる！」「今の家賃と同じ金額でマイホームがあなたのものに」などのうたい文句のローコスト住宅のCMやチラシをよく見かけますが本当に頭金0でマイホームを持つことはできるのでしょうか？

結論として、頭金が0円で全く準備ができなくても不動産購入価格の全額を借り入れすることは可能です。

頭金なしで借り入れできる住宅ローンの代表的なものが「フラット35」です。

フラット35は、銀行など民間の金融機関と住宅金融支援機構（旧住宅金融公庫）の提携により2003年に実現した長期固定金利型の住宅ローンです。

フラット35のメリット

フラット35の最大のメリットは、金利の率は金融機関により異なりますが最大35年の固定金利であることです。（一定の基準以上の耐震性や省エネ性がクリアできている場合、金利の引き下げを受けられる「フラット35S」もあります。）

また、個人事業主の方は住宅ローンが組みにくいのですが、フラット35であれば借りやすいでしょう。

借りる時だけでなく、繰り上げ返済の手数料が無料など、返済の時にもメリットがあります。

フラット35のデメリット

最大35年の固定金利であるがために、ローンを組んだ後にもし金利が下がったとしても返済額は下がらずローンを組んだ時のままの利率となります。

金利も変動金利より割高に設定されています。

また、住宅の技術基準の確認があるため、不動産物件の検査が必要となります。

フラット35は、固定金利が良い人、収入が安定しない個人事業主の方におすすめです。

マイホーム頭金0の注意点

マイホームは頭金0円で購入することはできますが、頭金がない分、毎月の住宅ローン返済額が大きくなるため、家計が圧迫され生活が苦しくなる心配があります。

ご自分の年収や貯金額を考慮し不動産購入価格を決めましょう。